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2020年東京オリンピックに - 注目! 日本手話を学ぶメリット!!

2020年東京オリンピックに
 - 注目! 日本手話を学ぶメリット!!


手話と言っても、注目すべきなのは「日本語対応手話」
ではなく「日本手話」です。
読者は、この二つの手話を混同、誤解なきように。




ある日、JRの駅で知人と待ち合わせをしていた。
すると、一組の外国人夫婦が通りかかった。
見ると、スーツケースを運びながら、
片手に地図を持って、ウロウロしている。
すぐに

「この人たちは、何か迷っているな」

と感じた。
さらによく観察すると、地図には「成田空港」
の文字が見えた。
そして、それを持っている男の人の表情は

「どこかなぁ?」

の気持ちだった。
これでもうわかった。

この夫婦は、成田空港へ行こうとしているのだが

「どこで切符を買い、どこで乗ったらいいのか、
わからないのだな」

と思った。
そこで私の方から

「ナリタ エクスプレス?」

と声をかけてみた。
男の人は「YES」の表情。
それで『みどりの窓口』を指差しして

「チケット」

と、ほほえんで言った。
男の人は理解したようで「どうも」という
感じで反応し、夫婦でそこへ行った。

しばらくして、夫婦がまたもどって来た。

男の人は軽くお辞儀をしてくれて通り過ぎたが、
また私のほうを振り向いて指差ししながら、
私に何か尋ねてきた。
もちろん、その時、私は補聴器を外していたし、
何も聞こえない。
それでも、何を聞いているのか、すぐに推測できた。

このときに使う、聴覚障害者のコミュニケーション
能力は、視覚情報だけではない。
「オウム返しのマジック」も使えないので、
完全に推測だ。
流れだけで、次に出てきそうな言葉は何か、
読んでしまうのだ。
言いたい気持ちを読んでしまうのだから、
日本語も外国語も関係なく、理解できる。

私はその質問に

「向こう(左指差し)/あっち(右指差し)=同時表現
/OK(両手表現)」

と、ジェスチャーで答えた。

日本語に訳すと

「どっちの入口でも大丈夫ですよ」

となる。
ジェスチャーの意味をすぐに理解した男の人は安心し、
「ありがとう」と言っているようにして、
改札口を通り、消えていった。


近くでは、外国語教室の宣伝ティッシュを
配っている人がいた。
でも、他の国の言語とはかなり異なる日本語しか
使っていない日本人に、外国語をマスターするのは
難しくないだろうか。

それよりも、日本手話に注目したらどうだろうか。

上に述べていることは、実はろう者の使う日本手話
によく見られる

「ノン・マニュアル・シグナルズ」(N.M.S)(※)

を使ったコミュニケーション方法なのである。


ちなみに、上の会話文の手話は完全な日本手話
ではないし、外国人健聴者に日本の手話が
通じるわけではない。
それでも通じたのは、積極的に同時使用した
N.M.S(非手指動作)が、補完的役割を
果たしていた
からである。
非手指動作は、書記できないコミュニケーション
方法なので、ここにも載っていない。



(※)〔関連情報〕


『手話(黒川奈美子・近藤紗恵子)』



コリンズの介護と旅行のブログ
『久米島のユキ先生 <手話教室・手話の世界>』




『誰でもできる 難聴者、中途失聴者とのコミュニケーション方法』
〔2014-03-27 19:00〕





2020年には、東京オリンピックが開かれる。
その招致プレゼンテーションでは、滝川クリステル氏が
「お・も・て・な・し」と言って、締めくくっていたと思う。

それは、音声言語というバーバル・コミュニケーション
よりも、ノン・バーバル・コミュニケーションのほうが
重要で、相手の心にもよく響くのではないか、と思う。

そこで、日本手話が2020年東京オリンピックで、
コミュニケーション分野で何か貢献できるのでは
ないだろうか。

今までのような、困っている外国人がいても
皆無視して通り過ぎていってしまう日本人の
態度は、正直に言ってダメだと思う。

文部科学省とか東京都知事が、全日本ろうあ連盟や
全国手話サークルの協力を得て、日本手話活用を
思いついてくれたらな、と思う。

手話言語法制定とも相まって、日本手話が広まる機会
にもなると思う。
手話サークルでも、日本手話がもっと広まるかもしれない。
聴覚障害者理解の促進も期待できる。

そして多分、日本手話のお陰で

「日本に来て良かったな」

「日本人って、いい人たちだな。
昔とは、変わった」

と思う外国人が増えるのではないだろうか。








【追記】(2014年11月18日)

〔参考情報〕


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http://newsbiz.yahoo.co.jp/detail?a=20141118-00053327-toyo-nb


1000億円の経済効果、
 「多言語対応」元年へ


〔東洋経済オンライン 2014/11/18 08:00
坂中 弥生〕


2014年も、残すところあと1カ月半弱――来年はどんな年に
なるのか、そろそろ気になり始める頃だろう。
そこで、日本を代表する3大シンクタンクであるみずほ総合
研究所、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、野村総合
研究所に、6回にわたって、2015年の日本を予測してもらう。

 第1回を執筆するのは、『経済がわかる論点50 2015』を
上梓したみずほ総合研究所のエコノミスト、坂中弥生氏。
オリンピックに湧く「語学ビジネス」の経済効果を大胆に
予測する。 

 まるで陸続きの国のように、アジアだけではなくアメリカ、
ヨーロッパからの外国人旅行者が歩いているのが当たり前。
標識や説明書、あるいはお店のメニューなどが複数の言語
で書かれている。
そんな状況が、数年後には日本の街中に訪れるかもしれない。

 実際、小泉政権下の2003年にビジット・ジャパン事業
(訪日外国人旅行者の増加を目的とした訪日プロモーション
事業)が開始されてから、訪日外客数は増加ペースを急速に
高めてきた。

 ビジット・ジャパン事業開始後10周年を迎えた2013年は、
「観光立国実現に向けたアクション・プログラム」(2013年6月)
が策定され、東南アジア(タイ・マレーシア等)を対象にビザ
発給要件が緩和されたことに加えて、円安や富士山の世界
遺産登録などが追い風となり、訪日外客数は1036万人
(前年比+24.0%)と大幅に増加した。

 「日本再興戦略」(2013年6月)におけるKPI(政策群ごと
に達成すべき成果目標)は、

「2013年に訪日外国人旅行者数1000万人を達成し、
2030年には3000万人を超えることを目指す」

とされており、その一部を達成したことになる。
2014年入り後は増加ペースがさらに加速しており、2014年
の訪日外客数は1300万人も視野に入る水準である。
先に述べたことが絵空事ではない根拠がここに見られる。


【グラフ】外国語会話教室受講者数の推移


 こうした訪日外国人の増加によりもたらされるものは、
日本の街の雰囲気が変わるということだけではない。
「訪日外国人の消費動向平成25年年次報告書」(日本政府
観光局)を見ると、2013年の訪日外国人旅行消費額は
1兆4167億円に上り、内訳は宿泊料金が約3割、買い物代
が約3割、飲食費が約2割となっている。
こういった数字からも、訪日外国人による訪問地での消費
に期待がかかる。
ここが訪日外国人を増やし、観光を振興することの一番の
狙いであろう。

 そのためには、国を挙げて、訪日外国人を受け入れる
体制を整備しなければならない。
そのうえで最も必要性に迫られるものは外国語、それも
英語以外の言語への対応、つまり多言語に対する対応
である。


■ 英語の対応すら十分ではない日本の現状

 しかしながら、訪日外国人の数は増加しているにもかか
わらず、訪日外国人の「言葉が通じない」「案内がわから
ない」といった不満や不安を解消するには至っていない
のが現状だ。

 日本政府観光局が2013年3月に公表した「平成24年度
TIC(ツーリスト・インフォメーション・センター)利用外国人
旅行者調査報告書」によれば、外国人旅行者が日本滞在中
に不便と感じた点(記述式)として挙げられたものは、主に

「言葉(英語が通じない・英語の標識や英語の説明表示が
少ない等)」

「交通(料金やルートがわかりにくい・英語の案内表示が
少ない等)」

「通信(Wi-Fi設備が少ない等)」

であった。

 では、日本はこれまで何もしてこなかったのだろうか。
実は、訪日外国人を増やし観光を振興する上で、多言語対応
を進めることの必要性が指摘されて久しい。

たとえば、東京都では、2007年に「国内外旅行者のための
わかりやすい歩行者用案内サイン標準化指針」を策定し、
4言語(日本語・英語・中国語・韓国語)に対応した観光案内
標識の設置や、東京都観光ボランティアによる7言語
(英語・中国語・韓国語・ドイツ語・フランス語・イタリア語
・スペイン語)での都内主要観光ルート案内サービスなどを
行っている。

 しかし、現実は前述の報告書からもわかるように、観光
立国日本を目指しながらも、英語の対応すら十分ではない
という状況である。


■ オリンピックがきっかけで個人から多言語対応が進む

 このような状況を脱するきっかけとなったのが、2013年の
東京オリンピックの開催決定だ。
東京都は、開催決定を契機に、2014年3月に関係省庁や
鉄道、業界団体など計56機関が参加する

「2020年オリンピック・パラリンピック大会に向けた多言語
対応協議会」を設置し、わかりやすい表記の整備を進めて
いる。

 具体的には、英語およびピクトグラム(絵文字)での対応を
基本としながら、必要に応じて中国語・韓国語などほかの
言語も含めて多言語化を実現する方針だ。

このような試みからわかるように、企業や行政による多言語
対応は、東京オリンピック開催が決定したことにより大きく
加速することが期待される。
企業や行政が動くことでもたらされる効果は大きい。

しかしながら、多言語対応の進展という観点でいえば、個人
レベルでより早く顕著な動きが見られそうだ。
報道によると、オリンピックボランティアとして8万人以上を
募る予定だという。
その役割は外国人観光客のための通訳や道案内のほか、
会場の警備や輸送車両の運転、医療など多岐にわたる。

 このようなボランティア募集情報に関心を持つことで語学
学習意欲が喚起され、個人レベルでの多言語対応が進む
ことに期待がかかる。
オリンピック開催まで5年以上の期間があることから、
そこに照準を合わせて今から外国語を学習しよう、
という趣旨の広告も見られるようになってきた。

 実際、すでに効果は数字に表れた。外国語会話教室の
受講者数の推移を見ると、2009年2月以降、前年同月比
マイナスが続いていたが、開催が決定した2013年9月から
前年同月比プラスに転じている。

具体的には、2013年8月の受講者数が前年同月比▲1.4%
だったが、2013年9月~2014年5月の受講者数が平均で
前年同月比+1.4%を示している。
東京オリンピック開催決定は、語学学校市場の活性化を
もたらしているようである。


■ 交通機関の多言語対応、経済効果は85億円

 前述のように、足元ですでに、外国語会話教室の受講者数
が増えるといった個人レベルでの多言語対応の進展が見られた。
このようなオリンピック開催決定により促進される、企業や個人
の多言語対応の経済効果は、どの程度になるだろうか。

みずほ総合研究所では、企業レベルの具体例として交通機関
の多言語対応による経済効果について、および個人レベルの
対応の具体例として語学学校市場の拡大による経済効果に
ついて、それぞれの規模を試算した。

 はじめに、交通機関の多言語対応による経済効果を検討するが、
ここでは、移動手段として利用されるタクシー・鉄道・バスを対象
としている。

 タクシーの多言語対応としては、英語が話せるタクシーの配送
手配などのシステムを盛り込んだ多機能型カーナビの導入が
期待される。
ただし、同機は高額であるため、すべてのタクシーへ導入される
ことは現実的ではない。

 そこで、東京都内のタクシー会社のうち、大手4社は多機能型
カーナビを導入し、大手4社以外は比較的安価に利用できる
タブレット端末(翻訳機能の利用など)を整備することで多言語
に対応すると考えた。
鉄道については、駅構内の案内板におけるピクトグラム・多言語
表記の拡大のほか、駅員の訪日外国人への案内を補助する
ためのタブレット端末の配置、駅員の負担軽減や対応能力増強
を目的とした無人端末(道案内・乗換案内など)の導入が進むと
考えた。

また、バスについては、車内表示が多言語表記へ変更されること
を想定した。

以上を基に一定の仮定を置いて試算すると、経済効果はタクシー
で33億円、鉄道で7億円、バスで45億円、合計で85億円となった。
この試算は東京都内を主な対象地域としているが、それ以外の
地域においても観光振興のための多言語対応が促進されれば、
経済効果はさらに大きくなる可能性がある。


■ 高まる語学熱、経済効果はなんと900億円以上! 

 次に、個人の多言語対応が進むことに伴う経済効果として、
語学学校受講者の増加によって語学学校市場が拡大する効果を
試算する。

 語学学校受講者数の増加ペースについては、2014年度以降、
毎年2.8%と仮定している。
前述したように、オリンピック開催決定後に語学学校受講者数が
減少トレンドから増加トレンドへ変化したことから、このトレンドの
変化幅(年率2.8%ポイント)をオリンピック開催決定による押し
上げ効果と考えた。
また、1人当たり1カ月受講料は、「特定サービス産業動態統計調査」
(経済産業省)における1受講者当たりの売上高を参考に1万7000円
と仮定している。

 以上の仮定の基で試算した結果、2019年度までの累計の経済効果
は、受講者数が13万人の増加、語学学校の売上高が916億円の増加
となった。
「特定サービス産業実態調査」(経済産業省)における外国語会話教
授業務の年間売上高が1234億円、受講者数が78万人(2010年)
であることを考えると、ここで試算した今後6年間で現れる経済効果は、
業界にとって決して小さくないだろう。

 交通機関の多言語対応と語学学校の売上増、これら2つの経済効果
を合わせただけで、なんと1001億円の経済効果が期待できる。


■ 東京オリンピックがもたらす大きなレガシー(遺産)

 今回は、交通機関の多言語対応が進むこと、語学学校市場の拡大を
直接的な経済効果として取り上げた。それ以外にも、商業施設や宿泊
施設などで多言語対応が進むと考えられるほか、訪日外国人の利便性
向上のためのATMや外貨両替機の設置、翻訳や音声案内機能を有する
ロボット実用化の推進など、さまざまな場面でビジネスチャンスが生まれ
てくることが予想される。

 また、多言語対応の促進によって、外国人観光客を継続的に呼び込む
ことや人材の国際化が促進される効果は、日本の将来に向けて大きな
遺産となると考えられる。

 特に、東京オリンピック開催をきっかけに高まることが期待される
語学学習意欲を、若年層を中心とした日本人の英語リテラシー向上に
つなげることができれば、国際化が進むビジネスの世界で日本企業が
競争力を保つうえでの支えとなりうる。

 企業の海外展開が進む中で、世界で活躍する「グローバル人材」の
必要性は高まっている。
そして、ビジネスパーソンの昇進の要件に

「外国語が話せること」

が求められる企業や、社内公用語が外国語である企業が珍しくない
時代が迫っている。
多言語対応の促進が日本経済や日本企業の将来にとって重要な意味
を持つことは間違いない。


みずほ総合研究所の新刊『経済がわかる論点50 2015』好評発売中




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by bunbun6610 | 2014-11-17 18:30 | コミュニケーション能力

ある障害者から見た世界


by bunbun6610